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「銘柄分析のコツ その6」です。

4443Ｓａｎｓａｎです。
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会社四季報などに記載されている過去5年間の業績、今期の会社予想、配当、キャッシュフローなどはこのような状態です。
銘柄分析する上で、業績の変化に気付くことは1つのポイントです。
2020年から2024年までの売上高は年々増えていますが、営業利益は2020年から2023年まで年々減っています。
損益計算書を確認してみると、売上原価と販売費及び一般管理費のうち、販管費が大部分を占める事業であることがわかります。
有価証券報告書で販管費の主要な費目を確認してみると、広告宣伝費、給料手当及び賞与、賞与引当繰入額が記載されています。
各年度の売上原価、販管費、販管費の主要な費目と金額をまとめました。
売上原価率が15％弱、販管費が80％以上を占めているので、販管費の増減が営業利益に大きく影響します。
売上原価率は年々上がっているのに対して、販管費率は2020年から2023年までは上がり続けていましたが、2024年に大きく下がりましたので、2020年から2023年まで年々減っていた営業利益は2024年には大きく上昇しました。
販管費の主要な費目のうち、給料手当及び賞与、賞与引当繰入額を人件費とすると、広告宣伝費率は年々下がっていますが、人件費率が2020年から2023年まで上がっていましたので、販管費率を引き上げていた1つの要因です。
2020年から2023年まで人件費の割合が上がり続けていたのは、従業員を増やした先行投資をして売上高を成長させていたのが理由です。
2024年も人件費は増えてはいますが、売上高も増えており、人件費率は低下に転じていますので、人件費に対する先行投資も落ち着いた可能性があり、投資が先行する期間が終わって今後は利益を計上しながら投資を継続すると思われます。
ちなみに、2023年の有価証券報告書には5億円程を販管費に計上するとの記載があります。
その一時的な人件費を差し引くと人件費率は2022年から横ばいになっており、営業利益率は売上原価との兼ね合いもあり下がってはいますが、営業利益は上昇に転じていたことがわかります。
もしストックオプションに関する処理を知って分析していれば、投資を先行する期間が終わったのが2022年であり、それ以降は利益を計上することがわかりますので、人よりも有利に投資できた可能性があります。
このように業績の違和感に気付くことで、何が原因か確かめることができます。
これが銘柄分析のコツです。
原因がわかれば一時的な要因か、継続的な要因かわかるので、投資の参考になります。
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